弁護士も大学教授も新聞記者も、消える仕事18種とは?

 『1億人の「職業地図」』(2021年1月30日号東洋経済)では「消える仕事」18業種がリストアップされた。私はその性質によって3つのグループに分け、一部独自コメントを付け加えた。

<グループ 1>業種消滅グループ

保険外交員
 義理人情は過去。特に今後の若い世代には営業が難しいだろう。

自動車セールス
 ガソリン車が激減。サブスクも両刃の剣。ディーラー業そのものが消滅。

受付
 無人受付システムで効率化・非接触の流れもあるなか、業種としてはほとんど消滅。

<グループ 2>絶対数激減・高度差別化・業態変換グループ

弁護士
 「過払金バブル」はじけ、供給過剰にAI(法令判例検索自動化)も。パラリーガルと定型業務型弁護士は消滅。ただし、経営に精通する経営者型弁護士とか、あるいは凶悪刑事犯罪専門弁護士のようなスペシャリストは生き残る。

大学教授
 「大学全入時代」から淘汰へ、ポスドクも深刻。ホワイトカラー激減時代には、これだけの数の大学は要らない。特に社会科学系は大量消滅。実務に精通する少数のスペシャリストは生き残る。

新聞記者
 ネット普及で部数激減、止まらぬ縮小均衡。ただし、ジャーナリスト業は消えない。個人事業主型(フリー)が主流になるかもしれない。単なる取材報道よりも分析能力のある者は生き残る。

銀行員
 マイナス金利、再編圧力、AIで支店は激減。銀行は今後大型リストラの主戦場となろう。一部、貸付リスクアナリスト業をはじめ業務分析業に変わる。定型業務スタッフのほとんどが不要になる。

通訳
 音声認識は人間に追いつくか、技術との闘い。逐次通訳は破滅的状態になるが、特定業界の専門通訳や、国際会議のブースに入って同時通訳できるスペシャリストはしばらく生き残る。

タクシー運転手
 配車アプリが浸透し、将来は自動運転も。ただし、VIP向けリムジン業のおもてなし需要は残る。添乗員との兼業型が1つの出口になろう。

添乗員
 個人旅行シフト続き、旅行会社も低迷。量販型は終了。その代りに、個人富裕層客向けの添乗市場が新たにできるかもしれない。タクシー運転手との兼業型が1つの出口になろう。

アパレル店員
 ECの侵食で店舗閉鎖、在宅勤務も逆風。富裕層客向けのファッション・アドバイザー、コーディネーターという少数のスペシャリストが生き残る。

広告営業
 ネット広告の新技術に乗り遅れたら致命傷に。広告業から完全マーケティング業に変わり、心理学専門家を兼ねた販売スペシャリスト機能が残る。

コンビニオーナー
 24時間見直しでビジネスモデルに転機。新業種にシフトすることで希望を見いだせるかもしれない。

ディーラー・トレーダー
 高頻度取引に押され、市場での役割は低下。特別技能を有するスペシャリストが生き残る。

機械オペレーター
 工場は自動化が進み一層の省人化も。ただし自動化管理者が必要で、熟練判断に依存する部分は残る。

警備員
 防犯カメラ等、機械警備へのシフトは止まらず。要人護衛のようなスペシャリストが生き残る。あるいは治安が悪化すれば、警察の補助機能として新業種が生まれるかもしれない。

<グループ 3>需要減も生き残るグループ

パイロット
 コロナで需要蒸発、オートパイロットも脅威といわれているが、自動車運転とは次元が異なる。気象条件判断や緊急対処など非定型スキルが必要。

飲食店オーナー
 コロナ後も淘汰続き、閉店が加速、淘汰が進むが、市場と需要は消えることはない。

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